カメラマンの心得　というか社会人の当たり前

あるカメラマンさんが、撮影期間中にお客さんと仲良くなりました。これはよくあることですが、あろうことかお客さんの技術を借りてカメラマンさん自身の作業をやってもらうという出来事がありました。

一応、顧客上長には事情を話していて、それを了承してもらっていたようですが、こちらとしてはまったく知らないことであり、慌てました。

事前に情報が流れてきたため、本人および関係者から素早く情報を収集し、報告書をまとめて提出したため、一段落ついてほっとしましたが、商取引上あってはならないことです。

何が問題か？

お客さんがＯＫなら何ら問題ないと思われるかもしれません。確かに直取引であれば何ら問題ありません。しかしカメラマンさんと顧客の間に当社含め２社、３社と絡んでいる場合は、いっきに話がややこしくなります。

厳しいようですが、現場では職務上、顧客とカメラマンが直接やり取りしなければ撮影仕事は進みません。ただしそれは、決められた仕事の範囲内を超えてはいけません。範囲外であれば、顧客直ではなく、受注ルートに従って確認をしなければなりません。

あくまでもお金の流れと責任の流れは同一でなければなりませんから。もちろんこれは撮影現場で聞いていない作業範囲外の作業を言い渡された場合など、カメラマンを守ることにもなります。（有体にいえば、中を抜いている分、管理責任があるとも言えます。苦笑）

通常、細やかな契約書を交わしてなくても、見積りに作業内容は書かれているはずです。だからその仕様に合わない話があった場合は、直接やりあうのではなく、正規にルート、つまりお金の流れに沿ったルートで話を上げて、相手側へと落としていかなければ万が一のトラブルがあった際に、責任が取れなくなります。

ましてや顧客上長の判断がその会社の判断とも限りません。上長が代表社長であるならともかく、判断する権限がないままに、ＯＫを出してことを進めてしまったとしたら・・・何かあった際には、その上長すら社の背任行為になる可能性があるのです。