ワクチンの消費期限は3ヶ月、副作用・副反応1500例

ほんとCBCニュースはメディアの鏡ですね。

サンテレビもそうでしたが、地方が本物のニュースを扱う。

国はミドリ十字の薬害エイズ問題のように、エイズにする薬品を投与しても 訴訟で負けない限り、助けることがない

国は大きい分、外国勢から狙われやすい金に困った政治家がリベートをもらって、国民に不利なことと解っていても国を売るような売国行為をするものもいる。(まさか神道の国で・・・・と思ったら半島の人が議員に多い)

中国人移民が増えていること。そして日本人の高齢者が狙われているのは、ひょっとすると同じ話。人を減らして彼らの土地を確保しているようにも見えるのは北海道が示している。

が、地方は役所含めて、ユーザと直接顔を合わせるところだから、できる限り助ける。(竹中平蔵 元パソナ会長の役人派遣で素人窓口が増えたのは残念だけど、種子法廃止、種苗法改正でボロボロにされた食を、地方行政で変えられるチャンスは残っている

あらためてワクチンの意味

日本勢の製薬メーカーが認定されないワクチンファイザーは大きくなりすぎて、税金対策のために分割してさらに会社を作って儲けるモードになっている。

3ヶ月期限というのは、あたっていると思うし、これはもっと短くなる可能性がある。年に一度打っていたワクチンから考えても異常なこと。それが切れれば簡易な病気にもなり易い。しかも国は1500種類もの副反応症例を出している。

まるで抗がん剤や、血圧降下剤、糖尿病薬など生かさず殺さず儲ける定期ビジネスの親分のような仕組み。

当然、病気になればまた治療で金儲けができる。終わらないサブスク、サステナブル、まさに医療循環システム。

命のリスクはもちろん、いろんな副反応、副作用がある。

名古屋市の例

  • 関節の痛み、しびれなど
  • 倦怠感、めまいなど
  • 皮膚症状
  • 息切れ、たんなど
  • 心臓、消化器の不調

そして、ワクチンでの救済認定は先日初めて認められた1人だけ。

コロナワクチン接種後の健康被害、死亡事例で初の救済認定
厚生労働省の感染症・予防接種審査分科会は25日、新型コロナウイルスワクチン接種後に急性アレルギー反応などの健康被害を発症し死亡した90代女性の死亡一時金の請求を認めた。死亡事例の救済認定は初めて。
https://www.tokyo-np.co.jp/article/191771

 

無料のPCR検査所が増えていますが、国が助成金で一人あたり1万円も配っているようで、2類から5類になる前に、しこたま儲けるビジネスが幅をきかせている事情が見え隠れします。(公明党関係者が・・・という噂)

 

あらためて金も命も奪われない 人間の免疫力

未接種の人は獲得免疫で、むしろ何が来ても強くなる!

精神も情報収集力も体力も鍛えられて もう完全無敵

政治は一度地に落ちて信頼を失ったから 後は上がるだけ!

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