マシン性能が上がり スマホはクラウド（サーバ自動バックアップ）が充実
そもそも壊れにくくなったことなどで、バックアップを意識しなくなったと感じる人もおられるかもしれません。
でも 本当に 大丈夫でしょうか？
昔は原稿を書いて保存して、万が一のバックアップをフロッピーに保存して、落雷での停電で書きかけがパーになって一発アウトで悲鳴を上げる といった作家さんは身近には知りませんが、ビジネスでは被害者経験した人もおられるかもしれません。（本当は頭の中に残ったものこそ必要な要素であり 思い出せるはずなのですが）
便利になった要因としてあげられるのは
インプットと同様、アウトプットツールの充実があるかと思います。数ギガを越える4K高画質動画や、高解像度写真など様々なツールが無料でアップできて、共有できる。
ものによっては無制限に使えて、何をするにも有料だった時代を思えば、特に 発信していた人には劇的な変化を味わっているのではないでしょうか。
一夜城でデータが消えるリスク
一方で、世界競争グローバルな戦いに負けた企業は残念ながら身売りしたり サービスそのものを終わらせるリスクも見えてきました。エンガジェットウェブニュースメディアが終わったのは外資本社の意向であっさり。
あのフェイスブックでさえ、アップルの正当な仕様変更で、広告ビジネス自体を考え直す岐路に立たされていて、いつまであのサービスが使えるかも誰も保証してくれません。
TikTok（てぃっくとっく）だけでなく、韓国かと思ってたラインも中国共産党の影が見え隠れしていて、ある省がZOOMを禁止する裏で、仕入れた兵器の数から仕様までラインでやりとりするような記事も見たことがあります。個人なら友達情報、金の流れ芋づる式で、為政者の手中にあることが明らか。
Gmailでの見積、請求書のやりとりは、企業がいくらで物やサービスを調達しているかという核心の基幹データ。最重要機密情報。ビジネスする上で、これほど簡単な営業戦略データはないでしょう。無料で仕入れて欲しい企業に高値で売って、買った企業はたやすく競合企業から少し安値で奪える。
あなたの会社の受注が減っている理由はGmailかもしれません。
もう明らかになっていると思いますが
日米デジタル協定、RCEPという、アメリカ、中国、韓国との協定で、日本人の個人情報は奪われて被害があったとしても、訴える先がありません。やられ損を承知でデジタル庁を作り体よく役場の情報を国が吸い上げ、他国に送る流れが堂々と完成したことを意味します。
政治家が既にジャックされているケースも多く、国だと思って安心していたら ワクチンで命まで取られるかもしれません
なんと 三回打てば 打たない人の3倍、コロナ陽性になるリスク！ 陽性ギブス の誕生！
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既にデジタル庁が漏れ漏れであることは、Amazonサーバーを使っている時点で解りやすいし、運用する側がIT素人集団だから責任は誰も取らないばかりか、漏れましたすんませんで終わらせる、恐ろしい結果が待っています。
マイナンバーカードをたやすく運用しないで欲しい。
ユーザ側は、無料の対価は個人情報であることを強く意識して対策しないといけない時代になったかと思います。
バックアップでせめて自分の入れたデータを守る
上記対応策は国が絡むから難しいですが、少なくてもまずは守ること、TikTokに子供の唯一の声紋情報をたやすく取られない、様、自重すべきなんです。少なくてもサービスを利用する前提で、入力した自身のデータを守ることが出来れば、過去の資産含めて守れると思っております。
ということで、それぞれの一般ユースで出来るバックアップの手段を見ていきたいと思います。
使用するツール内で用意されていれば、それが一番簡単ですが、案外、限定的だったり、容量が膨大だと、得られる情報が制限されたりと問題が起こる可能性もあります。
７７回目 のスイミー