問題続出の財務省は解体?京大が全精力を上げて消費税増税のデメリットを訴える

東大生は頭がいいのはもちろんですが、私たちが学生時代は、ある種変人が行くところとされ、そこよりも本当は頭が良いとされる京大という大学の方が人気が高かったと思います。「THE世界大学ランキング日本版2019」では京大に負けているから今はリアルでそうなのかもしれません。

例えば御用学者の代表である 伊藤元重 氏(東京大学大学院経済学研究科教授) 「消費税を上げて法人税率を下げるのは大企業優遇」という幼稚すぎる議論として、それこそ幼稚な議論をして混乱させています。

いま山本氏をすごく応援してる学者やコメンテーターの路線でいくと世の中からそっぽ向かれますから!の橋下徹も嫌な臭いがプンプンする。

 

留学生比率

東大約28,000人の全学生中、24,000人が日本人、14%の4,000人強が留学生で、その5割強が中国人。(平成29年11月01日現在)

税金130億円を費やした留学生会館建設など、留学生を増やしたせいでレベルが落ちてきたとされる中国人が多く占めていることが解ります。

日本人は官僚離れが進む一方で、中国人が日本の要職につく流れがあるようですから、日本のために頭を使える人が減ったというのも当然かと。

消費税はいずれなくなる&これから良くなる

デフレ20年の日本で消費税増税したら国は発展途上国以下になることすら、財務省の役人が理解していませんが(または解らないふりをする)、京都大学の方面から面白い発言・良い発言もあります。

珍しくTV番組で消費税増税は国をぶっつぶすという内容を放映していました。京大が全精力を上げて数値データを示したと 藤井聡氏が訴えた内容が解りやすく、本当の日本人ならこれには賛同するでしょうし、やはり財務省は頭が悪いのだと思わざるを得ません。

 

本当は頭が悪いのではなく

官僚が新人時代にアメリカで学ぶこと。留学中、ユダヤ金融資本などからハニートラップや金まみれで洗脳されることも多いようで、それを理由に言いなりになる人がいるだけのこと。占領時代もびっくりの「日米地位協定」や「沖縄基地問題」「横田基地問題」、日本の憲法より強い日米合同委員会で、アメリカ側から通達されたことをただやるだけの無能人の集まりになってしまったということ。せっかく小さいころから勉強漬けでガンばったのに 神道の国で国に不利益を及ぼしたらあの世で地獄絵図だねぇ。

日米安全保障条約の条文には、 米国は日本を守るとは明記されていません

何よりも、本で戦争がおこっても米国は議会にすみやかにかけるだけで、爆弾が落ちても即効性がまったくないだけでなく、何もしない可能性もあるわけで、じゃあ何に金を払ってるんだ、もうお笑いとしか思えません。日本の郵便局に立ち並ぶ 外資のアフラックのがん保険の方がまだまし?!(笑)

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